引っ越しやること|todoリスト|(学校・車・役所・ペットなど)
引越しで不動産会社以外の手続きって何がありますか？
手続き漏れが無いように確認したいです
重要度の高い順番で紹介します。
必ずやるべき手続き
手続きを忘れると郵便物が届かなかったり余計な手間や出費が増えるから注意！
- 郵便局
-
転送手続きは必ずしましょう。
無料で旧住所に送られる郵便物が新しい住所に届きます。
年賀状など新居の住所を伝え忘れた場合でも１年間、転送してくれます。
手続きをしてから転送開始まで１週間ほどかかるので入居日の１週間前までには手続きを済ませておくと旧住居まで取りに行く必要がなくなります。
旧居に郵便物が届いてもオーナー側は届ける義務がありませんので、処分されたり、郵送の手数料など請求されることもあります。
- ライフライン(電気・水道・ガス)
-
電気
安い電力会社を選んで、入居日の前日から使えるようにしましょう。
電気の開通時間は朝からではなく、順番に手続きをするのですぐに電気が付かないことを避けるため
水道
家賃と一緒に支払いなら手続き必要なし。
契約書や不動産会社に確認しよう。
ガス
ほぼ立会いが必要です。
新居で引越しの荷ほどきなどのタイミングでお願いしましょう。
- ネット・Wi-Fi
-
旧居で光回線を引いている場合、配線の撤去の手続きと新居に移設の工事が必要です。
どちらの手続きも１ヶ月以上かかる事が多く、手続きはお早めに！
退去日までに配線撤去ができなかった場合は撤去までの家賃を請求されたり、管理会社などに対応を依頼して人件費を請求されることも！
管理会社が代理で立会いを断られたらあなたが旧居で立会いをする義務があります。
このタイミングで自分にあったネット・Ｗｉ-Ｆｉに変更することをオススメします。
１回で終わらせたい手続き
住所変更・学校の転校・車の手続きなどのほとんど新居に引っ越してから２週間(15日)以内に手続きをしなければいけないことが多いです。
しかも、その手続きに旧住所の書類が必要なケースばかり！
引越し後に旧住所まで必要書類を取りにいかないように事前に準備をしましょう。
- 役場・役所
-
住所変更をするなら漏れが無いように一度で手続きをする準備をオススメします。
新住所への住所変更などの手続きには旧住所の転出届などが必要な場合がほとんどです。
市町村によって手続きの内容は変わりるので事前に役場のHPを確認しましょう。
旧住所で取る書類- 転出届・転居届
- 印鑑登録の廃止手続き
- マイナンバーカード
- 国民健康保険の資格喪失手続き
- 乳幼児医療費受給資格者証
- 児童手当受給事由消滅届
- 原付バイク(125㏄以下)の廃車申告受付書
- 犬・特定動物の登録事項変更届
新住所でする手続き- 転入届
- 印鑑登録の手続き
- マイナンバーカードの変更手続き
- 国民健康保険の加入手続き
- 乳幼児医療費受給資格者証の申請
- 児童手当認定請求書を提出
- 学校の転入学通知書の手続き
- 原付バイク(125㏄以下)の標識交付証明書
- 犬・特定動物の鑑札登録
ほとんどの手続きが転居から２週間以内にしなければならない
- 勤め先
-
住民税を給料から天引きするため、伝え忘れると未払いや過払いなどの修正手続きが必要になります。
また、通勤手当の金額も変わるので、新居の契約後に出来るだけ早めに伝えると良いでしょう。
- 銀行
-
営業時間内に、通帳と通帳印・身分証明書を準備して窓口で本人が手続きができます。
ネットバンキングであればスマホで全て手続きが完了するのでオススメ！
- 保険・クレジットカード
-
ほとんどがスマホで手続きが出来るようになっています。保険の証券やクレジットカード会社などを検索して変更しましょう。
- こども園、小・中学校、高校
-
こども園・幼稚園・保育園
新しい園へ手続きをする際に現在の園から退園届や在園証明書が必要な場合があります。
新住所の役場HPや窓口に園の空き状況や必要書類など相談・確認しましょう。
自治体によって入園祝金（入園補助金）、幼稚園就園奨励補助金、保護者負担軽減補助金などの子育てを応援する制度もあるので一緒に確認することをオススメします。
小学校・中学校
新しい学校へ手続きをする際に現在の学校から在学証明書、教科書給付証明書をもらいましょう。
新しい住所の役場で転入学通知書をもらい、在学証明書、教科書給付証明書と一緒に学校に提出しましょう。
高校
学校によって学力が変わるため、現在の学校の単位習得証明書を準備して新しい学校に確認しましょう。
転入試験が必要な場合がほとんどです。
- 運転免許証・車庫証明・車検証
-
運転免許証
ペーパードライバーでも身分証明書として使うことが多いので必ず手続きしましょう。
新住所の住民票と免許証が必要です。
手続き場所- 警察署
- 運転免許試験場
- 運転免許更新センター
車庫証明
車検証の変更するための必要書類です。
新居に引っ越して15日以内に手続きをしなければなりません。
賃貸の場合には、管理会社やオーナーに承諾をもらう必要があります。
住民票などと同じくご自身が手続きする必要があり、管理会社が代わりに対応する手続きではありません。
必要書類は各都道府県の警察書ホームページからダウンロードができます。
車の利用が多い地区などでは軽自動車でも車庫証明が必要な場合があるので、引っ越し前に要確認！
車の車検証
都道府県の陸運局・地方運輸局で手続きが必要です。
地域によっては普通乗用車ではなく、軽自動車も車を停めれることを証明する書類(車庫証明)が必要な場合があります。
車庫証明の保証金としてオーナー・管理会社にお金を預ける場合もあるので事前に確認をして賃貸契約時に一緒に車庫証明の発行をお願いしましょう。
新居で15日以内に手続きをしないと罰金刑になることがあります。
登録料やナンバープレート代など5,000円前後の費用がかかります。
必要書類- 新住所の住民票
- 現在の車検証
- 新住所の車庫証明
- 自動車税の納税申告書
- バイク(125㏄以上)
-
都道府県の陸運局・地方運輸局で手続きが必要です。
必要書類- 新住所の住民票
- 車検証
- 自動車損害賠償責任保険証明書
- 印鑑
- 旧ナンバープレート
- 固定電話
-
あなたが住んでいたエリアのNTTに連絡をして解約の手続きと新しいエリアのNTTに連絡をして開通の手続きが必要になります。
旧住所と新居が同じエリアの場合には解約と開通の手続きを一緒にすることができます。
